真のダイバーシティ組織を形成する
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ダイバーシティ
コミュニケーション研修
ダイバーシティ
コミュニケーション研修

ダイバーシティへの誤解
misunderstanding

日本人の誤解

女性役員を半分以上にする!
日本人以外の役員を増やす!

ダイバーシティは
比率や数値目標でしょうか?

ダイバーシティの本質を理解せず、数値目標や比率にばかりこだわる企業が多いのが実情です。

このような表面的な”ダイバーシティもどき”では、ダイバーシティの本質からかけ離れた組織になってしまうでしょう。

対話力が

違うからおもしろい!
それがダイバーシティ

ダイバーシティの本質は「対話」です。

それぞれの考え方の違いをぶつけ合い、お互いに議論しながら、問題の解決を目指す。それが対話です。

このような対話が、
社内で活発に行われているでしょうか?

多様性が生み出す
創造性

ダイバーシティとは
創造である

創造性とは、
異質なものの組み合わせで生まれます。
異なる視点から物事を見ることが大切です。

そして今こそ!

創造的な思考
ビジネスに求められています。

ダイバーシティから創造性を生み出し、
新たな力へつなげることのできる企業が生き残っていける時代です。

Dialogue Management
組織のを引き上げる技術

対話学の重要性

ダイバーシティ・コミュニケーション研修では対話学をベースにしています。
社会心理学、グループ・ダイナミクス、組織論などの研究成果に基づいた対話学によって、科学的に裏付けのある方法論を提供しています。

テレワーク時代の対話の教科書

テレワークやオンライン会議、ウェビナーなど、オンライン上のコミュニケーションが日常化しています。

しかし日本では、対話の技術について学校で教えられることがありませんでした。
そのため、多くの社会人が対話の方法論を知らないまま、なんとなく会議をしているのです。

Training Information
研修のご案内

  • 講義
    Lecture Partt

    講義とディスカッションによる ダイバーシティの正確な理解

  • 演習
    Role Simulation Partt

    ダイバーシティを創造性に転換する シミュレーション演習の実施

目的

ダイバーシティを創造性につなげ、
生産性の向上に結びつけるための対話技術を学びます

成果

・多様な人材の対話をマネジメントすることができます
・ビジネスで実践する力を培います

カスタマイズが可能です

講義のみ、演習重視など、ご要望に応じてカスタマイズ可能です
・日程も、自由な構成が可能です(終日、半日×2回など)

・大人数の研修も、田村を中心とした優秀な講師陣を編成して対応可能です。

Lecturer info
師紹介

田村 次朗
/Jiro Tamura

慶應義塾大学名誉教授・特任教授
大学院大学 至善館教授
弁護士

ブルッキングス研究所、アメリカ上院議員事務所客員研究員、ジョージタウン大学ロースクール兼任教授、慶應義塾大学法学部教授を経て、現在、慶應義塾大学名誉教授、慶應義塾大学KGRI特任教授。至善館教授。

  • ハーバード大学国際交渉学プログラム・インターナショナル・アカデミック・アドバイザー
  • ホワイト&ケース法律事務所特別顧問(弁護士)、交渉学協会 理事長、日本説得交渉学会 会長

慶應義塾大学法学部卒、ハーバード・ロースクール修士課程修了。

専門は経済法、国際経済法、および交渉学。

実務教育としての「リーダーシップ基礎」の研究開発に取り組んでいる。

各省庁などの委員を務めるとともに、日米通商交渉、WTO(世界貿易機関)交渉等に携わった。

ダボス会議(世界経済フォーラム)の「交渉と紛争解決」委員会の委員等、最前線における国際交渉の活躍経験もある。

一方で、実務教育としての「交渉学」「リーダーシップ基礎」の開発に取り組んでいる。

  • 『交渉の戦略』ダイヤモンド社
  • 『ビジュアル解説 交渉学入門』(共著)日本経済新聞出版社
  • 『交渉学入門 ハーバード×慶應流』中公新書ラクレ
  • 『戦略的交渉入門』(共著)日経文庫
  • 『リーダーシップを鍛える「対話学」のすゝめ』(共著)東京書籍
  • 『リーダーシップ基礎入門―傾聴力・対話力・交渉力・説得力を鍛える!』東京書籍
  • 『13歳からの対話力』 くもん出版
  • 『16歳からの交渉力』実務教育出版

弁護士会、司法研修所、鎌倉市役所、日本政策投資銀行、日本生産性本部、日本弁理士会、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、NTTコムウェア、関西電力、東京電力、 JT (日本たばこ産業株式会社) 、野村證券、アメリカンファミリー生命保険会社、三菱東京UFJフィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループ、りらいあコミュニケーションズ株式会社、 DIC株式会社、ソニー株式会社、株式会社メルペイ、川崎重工株式会社、キャノン株式会社、株式会社JTBコミュニケーションデザイン、JERAなど多数

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